平成30年3月7日（水）14：00～15：30、大学共同利用機関法人情報・システム研究機構　機構長の藤井良一氏を講師に招き、部局長等教職員を対象とした講演会「大学における男女協働推進の重要性と評価指標－名古屋大学の事例紹介とGS10に於ける評価指標の議論の紹介―」を、吹田キャンパスの共創イノベーション棟会議室1、豊中キャンパスの大学会館会議室、箕面キャンパスの日本語日本文化教育センター会議室をテレビ会議システムでつなぎ、実施しました。

名古屋大学に在職中、男女共同参画担当理事として女性研究者増強のための施策の推進に尽力された藤井氏は、研究能力において男女差がないことをデータを基に示しつつ、研究や経営のリーダーとなる女性研究者を増やす取組では両立支援などの環境整備と併せ、構成員の中にある「無意識のバイアス」の排除と、積極的なポジティブアクションによる女性比率の加速的な向上が重要であることを、名古屋大学のこれまでの成果や課題を通して、具体的に解説されました。女性限定公募などのポジティブアクションは反対意見があったり部局ごとに異なる事情があることから、学内で一律に進めることは困難だといわれます。しかし、藤井氏は平成29年7月に開催された、ジェンダーサミット10　分科会4「ダイバーシティ推進に係る評価手法の提示」で行われた報告と議論を紹介しつつ、国際的にはいまや「ジェンダー平等」が、大学・研究機関への研究費配分を左右する重要な評価指標として問われる傾向にあり、日本の大学がその流れに遅れず、国際競争の場に立つためには、「どんなに小さなステップでも良いので、まず始め、取組を継続させることが必要だ」と強調されました。あわせて、海外の女性研究者の活躍はポジティブアクションを強力に進めた結果であり、「一定比率まで加速的に増やせば、あとは自然に増加することがわかっているので、できるだけ早くそのレベルまで持って行く必要がある」と述べた上で、委員を務める日本学術会議男女共同参画分科会が内閣府に提言したように、日本でもジェンダー平等への各大学の取組が正しく評価される仕組みづくりが必要だとの見解を示され、きわめて有意義な講演会となりました。

講演会開催前に工藤理事・副学長と男女協働推進センター　コラボレーティブ・スペースを訪れた藤井氏