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第9回大阪男女協働推進連携会議を開催しました

本事業では、大学や研究機関、企業の壁を超えて、女性研究者及び技術者を育成するため、関西に拠点を置く企業・研究機関と産学官連携を基盤とする「女性研究者循環型育成クラスター」を形成し、今では30機関に参画いただいています。
去る2022年3月7日(月)13:00~14:30に、本事業の実施機関である大阪大学、医薬基盤・健康・栄養研究所、ダイキン工業株式会社と、協力機関として参画いただいている企業・研究機関等で構成された大阪男女協働推進連携会議の第9回会議をオンラインで開催しました。

会議の冒頭で、今回より新たに参画いただいた協力機関(株式会社読売新聞大阪本社)を紹介した後、本事業の総括責任者である西尾章治郎総長から、これまでの本事業の取組への協力に謝辞を述べるとともに、来年度以降も女性活躍推進に取り組むことについての展望を述べました。続いて、議長であり本事業の実施責任者である奈良哲理事から、本事業の活動実績、とりわけ2019年度から企業と本学が共同で実施している「産学共創教育事業」について報告を行い、2022年度も継続して実施することについて説明を行いました。

また、2023年度以降も協力機関とともに、女性研究者・社員の活躍推進や地域社会に拡がるダイバーシティ推進、次世代の女性研究者のすそ野拡大などの産学官連携の取組を継続することについて、意見交換が行われました。参加機関からは、「学生とともに学ぶイノベーション女性活躍推進プログラムでは学生や他社の技術者との交流が刺激となり効果的であった」「企業の要望に応えた大学ならではの知見を広げるプログラムを期待したい」「すそ野拡大の取組として、中高生だけでなく小学生や保護者へのアプローチについて、将来の女性技術者を増やす取組として賛同したい」「企業を知ってもらう機会として、企業社員と学生の交流の場があることに大いに期待している」「ダイバーシティを推進するために男性側のアンコンシャスバイアスを払拭する機会も必要」など、様々な意見が述べられました。

最後に、奈良理事から、事業期間終了後の2022年度以降も、本会議の枠組みを継続し、産学官連携の取組を継続していくこと及びさらなる女性活躍推進とダイバーシティ研究環境実現に向けて取り組む決意が述べられ、会議は閉会しました。